去年、東京 赤坂のサウナ店で客の夫婦が死亡した火災を受けて、厚生労働省は都道府県などに対し、緊急時にサウナ内にいる利用者が従業員と連絡をとるための手段が確保されていない施設に必要な指導を行うなど、サウナ施設の安全対策を徹底するよう通知しました。